マイホームを購入した後で、転勤やリストラ、病気など、いわゆる｢不測の事態｣が起きたときにマイホームを処分する方法は、2つしかありません。｢売る｣か｢貸す｣かの選択肢です。
とはいえ、売ることを考えてX年後の売却価格を想定するのは、プロにも困難なこと。そこで、売却価格に比べて変動が少ない賃料を想定してみましょう。マイホームを人に貸した賃料で、住宅ローンや各種費用をまかなうリスクヘッジ方法です。

このリスクヘッジには、簡単な計算式があります。

プラスになれば、人に貸してもお金が受け取れます。マイナスなら、人に貸すと費用の持ち出しが発生するということです。

マイナスを改善するには、頭金額を増やして毎月のローン額を減らすか、購入価格を下げて住宅ローン額を減らし、毎月のローン額を減らすという、大きく2通りの方法があります。
しかし、ここで出た数字がマイナスになることそのものが、悪いというわけではありません。大切なのは、不測の事態が生じた際に、自分のケースではこれくらいマイナスになる可能性がある、ということをあらかじめ把握し、納得しておくということなのです。

また、金融の自由化以降、今はありとあらゆる種類の住宅ローン商品が生み出されています。

ピンチに備える「返済休暇」付き住宅ローン（東京スター銀行の「スターフィット住宅ローン」）
出産や子どもの進学、収入減など家計がピンチの時には、最大7年の「返済休暇」。元金の毎月返済額を1円まで減らすことができる。

ガンと診断されたら住宅ローン残高がゼロに（三井住友銀行の「3大疾病保障付住宅ローン」）
3大疾病（ガン・急性心筋梗塞・脳卒中）で所定の状態と診断されたら住宅ローン残高ゼロ。ただし保険金が支払われるのは、「本人の経験・能力に応じたいかなる業務にもまったく従事できない状態（就業不能状態）となってから、13カ月経過後も同じ状態である場合」に限定される。

3大疾病に加え、四つの生活習慣病までカバー（三菱東京UFJ銀行の「7大疾病保障付住宅ローン」）
7大疾病で30日間（免責期間）、いかなる業務にも従事できない場合、31日目以降ローン平均返済月額が毎月保険金として支払われ、ローン返済をサポート。

将来的に心配な事態をあらかじめ想定したうえで、自分にぴったりあった住宅ローンを選びとることも重要なリスクヘッジなのです。