住宅を含めた建物の耐震性は、1950年に最低の基準として｢建築基準法｣が定められ、以降、大地震のたびに見直されてきました。中でも大きな見直しが、1981年の｢新耐震設計基準｣の導入。阪神・淡路大震災でも、この新耐震基準の前か後かで被害に差が出たとされています。

また、一戸建てに多い木造軸組工法は2000年にも大きな見直しが入り、木造軸組工法の耐震性は2000年基準がベースとなりました。ここで見直されたのは、次の3点です。

1. 新築時の地盤調査が事実上、義務化
2. 壁の配置バランスは一定の確認が必要になった
3. 柱や筋交いなどの金物の、使用箇所や使用方法が明確化

これによって、南側や通りに面した壁に扉や窓が多い設計は、基準法が定める条件をクリアしにくくなったのです。

耐震性を考えるいくつかのポイントのうち、ここでは地盤について説明しましょう。適切な基礎をつくるためにも、地盤の強度を調べることは不可欠。地盤とは、建物を支える地表付近の土のことで、2つの指標があります。
ひとつは、一定範囲のエリアが地形の成り立ちから見て強い地盤か、弱い地盤かということ。たとえば、海岸沿いの埋立地や、水辺の低地などは地盤が弱いとされています。もうひとつは、建物を建てるときにその敷地が、どれくらいの重さまで耐えられるのかということです。

土地を探すにはまず、前者の地盤の強弱をひとつの判断材料にしておきましょう。地盤を知るには、明治時代以降の古地図が参考になります。古地図は図書館や役所の情報公開コーナーなどに置いてあります。
古地図を見ると、そこが昔どんな土地で、何に使われていたのかがわかります。｢津｣や｢沼｣がつく地名のところは昔、沼地だったとか、｢田｣がつく地名は田んぼだったりと、今は住宅地になっている土地の過去がわかって面白いでしょう。

検討している土地が過去に沼地だったとしても、だから避けるべき、というわけではありません。あらかじめ地盤を調べて、適切な対策を施すことが大切なのです。
また、地盤の状態は敷地内で地盤調査をきちんと行なわなければ確実ではありません。すぐ隣は強い地盤でもこちら側は軟弱、といったケースもよくあります。

実際に建物を建てるときは、後者の地耐力を検討します。一戸建ての場合、一般的には｢スウェーデン式サウンディング試験｣という方法が使われ、地面に突き刺す重りの重量や回転数などをもとに、地質や地耐力を調べます。
地表から5メートルくらいの深さまでの地耐力が、3トンあると比較的良好な地盤といえるでしょう。試験結果は、｢換算地耐力｣が3（トン／m2）以上あるかどうか、確認してください。

また報告書には、地盤調査会社から地盤についての考察、どんな基礎が望ましいかのコメントもあります。施工会社に基礎を決定した根拠を聞いて、根拠と調査会社のコメントが整合的かどうか、確認しておきましょう。