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地震対策にはそれぞれ特徴がある

住宅は、普段から安心して住める場所であることに加えて、万一のときに家族の生命や財産を守る場所である必要もあります。地震大国と呼ばれる日本では、住宅にも地震に強い性質を求める傾向が強く、それにともなって技術も発展しています。

現在、住宅の地震対策としては、大きく分けて「耐震」「制震」「免震」の3つの工法があります。これらはそれぞれ異なる構造で地震の揺れに対応しており、その効果やコストもさまざまです。ここからは、3つの工法の違いを見ていきましょう。

耐震構造――揺れに「耐える」

耐震構造とは、建物を頑丈につくり、建物全体を強く固定することで地震の衝撃に耐えるものです。現在は法律上すべての建物に一定の耐震強度が義務付けられており、特に記載がなければ一般的な住宅に採用されています。

柱や梁を太くしたり、耐力壁を増やすといった丈夫なつくりで、建物全体の倒壊を防ぐようになっています。しかし、地震が起こった場合には建物が揺れることが前提となっており、揺れを軽減する効果はないと思っておいたほうがいいでしょう。

したがって、家具の転倒リスクは高くなりますし、地震が繰り返し起こった場合、ダメージの蓄積によっては建物が倒壊してしまう恐れもあると覚えておいてください。

ちなみに中古住宅の場合、建築基準法の耐震基準は昭和46年(1971年)と昭和56年(1981年)と平成12年(2000年)に改定されており、それぞれ、改定以前の建築物は耐震工事などの対応が必要になる場合があります。

リフォーム工事で補強をおこなう場合は、まずこの耐震補強から手をつけることとなります。(建物の現況にあわせ、接合部の補強や筋交いの追加、屋根材を軽いものに変更する等の工事などで、耐震力を高める工事をおこないます。)

しかし一部の悪質なリフォーム業者の中には、高齢者の不安をあおって不要な耐震工事を進める業者もいるので、耐震補強工事は必ず、きちんとした耐震診断に基づき必要な工事をする、信頼のおける工事会社に頼むようにしましょう。

制震構造――揺れを「吸収する」

制震構造とは、建物の要所要所に設けられた制震装置が地震の揺れを吸収する仕組みです。これによって地震エネルギーが建物に伝わりにくくなり、揺れが軽減されるというわけです。

高さのある建物にはとくに効果を発揮する構造で、2階以上では揺れを20%~50%軽減できるとされています。そのため、家具の転倒なども起こりにくく、二次災害も減らすことができるという効果があります。繰り返し起こる地震にも有効といわれているところも安心です。

制震装置を設置する場所によっては効果に差が出るという指摘もありますが、次に挙げる免震構造に比べればコストを安く抑えることができるため、多くの建物で採用されています。

また、一般住宅用のリフォーム用制震装置も増えてきていますので、耐震リフォーム工事と同時に制震装置を設置するケースも多いようです。

この制震構造とよく混同されるのが制振技術で、こちらは建物の最上階などに設置したおもりの動きで揺れを抑える装置で、主にビルなどで採用されている技術です。

免震構造――揺れを「伝えない(免れる)」

免震構造は、建物と地盤の間に免震装置(積層ゴム)を入れることで建物と地盤を切り離し、建物の揺れを抑える構造です。免震構造では制震構造よりも揺れが建物に伝わりにくく、揺れを7割から8割はカットできるとされています。したがって、家具の転倒の危険や、転んでけがをするといった二次災害もより起こりにくくなっているでしょう。

さまざまな規模の建物に有効で、とても人気のある工法ですが、建物と地盤が離れるという構造のため、台風や津波といった災害には強くありません。また、垂直方向の揺れに対しては効果が薄いという指摘もあります。

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地震対策の工法によってコストが異なる

このように、工法によって耐震効果には差がありますが、同様に建築コストにも大きな違いがあります。

揺れの軽減効果や二次災害のリスク減少効果の高い免震構造は、3工法のなかでは建築コストが最も高額で、制震構造の4倍から5倍といわれています。加えて、免震装置も定期的にメンテナンスをおこなう必要があるので、維持費用もみておかなければなりません。

最も普及している耐震構造であれば、法的に対応が必要な基準を満たしている物件を選べば特別なコストはかかりません。また、耐震性能では不安があると考える方は、制震構造を検討するといいでしょう。

おわりに

大きな地震は決して他人事ではなく、いつ起こるかわかりません。ご自身とご家族の生命と生活を守るためには、適切な地震対策が必要です。住宅を購入する際にはきちんと検討しておきたいものです。

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