2008年02月12日

07年の住宅設備・建材市場見通しは、前年比95.5％に減少　富士経済

　総合マーケティングビジネスの富士経済はこのほど、「住宅設備・建材市場」の調査結果を発表した。

　それによると、04年から年平均3.6％の順当な伸びを示していた住宅設備・建材市場は改正建築基準法の影響等により一変し、減少。07年の見通しは５兆3,318億円（前年比95.5％）と予測している。08年以降、建築確認業務が円滑に行われて回復に向かうと考えても、06年を超える回復は２年遅れの09年としている。

　07年の注目市場の見通しとして、ヒートポンプ式給湯器が2,240億円（前年比128.7％）、タンクレストイレ203億円（前年比114.0％）、住宅用火災警報器553億円（前年比110.8％）、ガスエンジンコージェネレーションシステム160億円（前年比134.5％）を挙げている。