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不動産を選ぶとき、何を優先して選びますか？
利便性、快適性、経済合理性・・・。人によって、さまざまな優先事項があるでしょう。
しかし、どんなに利便性がよくても、またすばらしい最新設備が備わっていようとも、安心して気持ちよい日常生活を送れなくては意味がありません。
不動産に求めたい優先事項はすべて、「安心して住まうことができる」という根本的な条件の上にこそ、成り立つもの。
そこで考えておきたいの、「地震対策」。
くるかこないか、いつくるか、日常生活にどれだけの影響を与えるかも未知数で、漠然とした不安を抱えている人は多いでしょう。
「もし地震がきたら、自分の家は（自分が選びたい家は）大丈夫なんだろうか？」
さくら事務所にも、よく寄せられる相談です。
ここでは、地震と住宅の関係を考えるうえで知っておきたい、重要なポイントについてご説明しましょう。 |
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「埋立地に立つ建物だから地震に対して不安」といった相談もよく受けます。
「埋立地だから」と、一概に不安に思う必要はありません。
重要なのは「支持地盤」なのです
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支持地盤 ：
建物の荷重を基礎部分で受け、支えることができる地盤。
この支持地盤がある地層を、「支持層｣といいます。
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支持地盤は、その土地によってさまざま。建物を支持できる地盤が浅い部分にあるのか、深い部分にあるのか、土地によって違いがでてきます。
まずは、この地盤がどこにあるのかを確認することが大切。地盤調査方法は、建物の規模によって異なります。たとえば実際に掘って土質を確認したり、建物の重量に耐えられるだけの耐力があるかどうかを測定したりします。
地盤調査をしっかり行い、その地盤に適した建物が建てられているかが重要なポイントです。 |
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地盤の調査を行った建物は、構造について書かれた｢構造図｣という設計図面を見てみましょう。地盤について数値で表記されているか、または別紙調査報告書がある旨が記載されています。
そのうちの｢ボーリングデータ｣について具体的にご説明しましょう。
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ボーリングデータ ：
重機を用いて、深さ毎の土質変化の調査を行った結果。
その地盤の強さを「N値」で表しています。 |
N値 ：
重さ６３．５kgのハンマーを７５cmの高さから自由落下させて、サンプラーが３０cm貫入するために必要な打撃回数が「N値」。この数値が大きいほど、固くしまった地盤と判断できます。
「N値が１」ということは、１回でサンプラーがずぶずぶと沈んでしまうほどやわらかい地盤ということなのです。
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ボーリングデータで確認すべきポイントは、「N値と支持地盤」。
日本建築学会では、杭を使った基礎の場合「N値５０以上の層が５ｍ以上確認できれば、支持層とみなす」としています。
つまり、N値５０以上が５ｍ以上連続している地盤まで杭を打ち込み、建物を支える造りにするのが望ましいということ。
スケートリンクの表面の氷は硬くても、ある程度の厚みがなければ、動きがあって重さがかかる競技に耐えられないのと同じですね。
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建物が地震に対して配慮されていることは、当然必要でしょう。しかし、いくら堅牢な建物であっても防げないことも。
それは、液状化現象によるライフラインの切断です。
液状化現象
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地盤は土や砂、水、空気などで構成されているもの。土や砂そ
れぞれがくっつき、その間に水や空気がある状態です。
しかし、地震の揺れで土や砂はばらばらとなり、水の中に浮い
てしまいます。そのため地盤自体がゆるい状態となってしまう
現象。川や海の近く、地下水位が浅い土地などで起こりやすい
のが特徴です。
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建物が建つ敷地内だけで液状化の対策をしても、それだけでは不十分なことがあります。
水やガスなどのライフラインは、敷地外の道路などに埋設された施設から建物へ接続され、使用されています。敷地外の道路が液状化をおこすと、建物内部の配管類は無事でも、道路の地盤面下で配管が破壊されたり、建物との接続箇所が破断することが。つまり、「ライフラインの切断」で地震後の生活に支障をきたしてしまうかもしれません。
確認したいことは、その土地は液状化しやすい土地かどうか。
自治体によっては、液状化する可能性をあらわした「液状化マップ」を作成しているところがあります。参考にしてみるとよいでしょう。
しかし、液状化の可能性がある土地だからだめ、ということではありません。大切なのは、その対策の有無です。なかには地域全体で液状化対策に取り組んでいるケースも。
いざ地震がおこったとき、自分の敷地内外を問わず、影響を受ける可能性についても考えておきましょう。
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地震や災害などは、自分の住まいだけでは解決できない部分があるという意識を持ち、ひとりひとりがその地域全体に目を向けることが大切。
東京都では、「地域危険度」というものを発表しています。
| 1. |
建物倒壊危険度
地震によって建物が壊れたり、傾いたりする危険性を評価。 |
| 2. |
火災危険度
地震による出火・延焼の起こりやすさを測定し、火災の危険性を評価。 |
| 3. |
避難危険度
近くの避難場所（広域避難場所）に到達するまでに要する時間と、避難する人の数を組み合わせて評価。 |
| 4. |
総合危険度
上記３種類の危険度を合算したもの。 |
建物が密集しすぎて、ひとつの建物の倒壊が他の建物へ大きなダメージを与えたり、火災が隣戸へ飛び火することがあるかもしれません。消火活動が行えるだけのスペースは必要です。いざ避難しようとしても、避難所への距離が遠かったり、途中の道路が狭すぎるといった、避難経路の問題が生じることもあります。
建物が無秩序に計画された地域では、後々の対処が困難。
自分自身の住まいであっても、それは街並みのなかのひとつです。
あらかじめ全体への配慮ある計画であることが必要不可欠でしょう。
｢地震対策｣にはまず、ひとりひとりが街全体の安心できる住まい・生活を創りあげているのだという意識が必要なのかもしれませんね。 |
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