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一戸建ては、区分所有者全員で管理するマンションとは違い、その建物に対する責任はすべて自分だけにかかってきます。それだけに、自分の望む住まいの実現はしやすいともいえますね。
そこで多くの人が気にするポイントとしてあげるのが｢耐震性｣。ここでは、耐震性について知っておきたい基礎知識をお伝えしていきましょう。
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一戸建て住宅に採用される基礎の種類は大きく２種類。
まずは、それぞれの特徴について簡単に説明しましょう。
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建物の外周部と内部の｢耐力壁｣の下に造られる基礎。その形状は逆Ｔ字型で、構造は一般的に鉄筋コンクリートです。
逆Ｔ字型の底辺に当たる部分を｢フーチング｣といって、建物の荷重を分散し地盤に伝える役割を果たすのです。もし一定程度軟弱な地盤であっても、このフーチングの厚さや幅を大きくし、｢根入れ深さ｣（地盤面からフーチング底辺の深さ）を深くすることで対応できます。
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建物の外周部の立ち上がり部分（布基礎部分）と、建物の下部全体を鉄筋コンクリート造りの板状にしたものとを一体化し、強固に接続させる基礎。
布基礎に比べて地盤に接する面が大きいため、｢地耐力｣（地盤が耐えることのできる重さ）3トン未満だと｢不同沈下｣（建物が不揃いに沈下を起こすこと）を防止できるといわれています。
なかには、布基礎よりもベタ基礎の方が地震に強い、というイメージを持つ人もいるようです。しかし、ベタ基礎にさえすればすべての軟弱地盤に対応できるというわけではありません。ベタ基礎の特徴を活かせるのには、軟弱地層の厚さが急に変わらない、地盤面全体で一様な地耐力である、といった条件があるのです。
住宅の基礎は、建物の強度や耐震性に大きく影響を及ぼします。戸建て住宅の耐震性を考えるなら、地盤調査を行い、地耐力と地質を確認することが必須。
非常に軟弱な地盤だった場合は布基礎、べた基礎問わず、なんらかの補強は必要です。補強方法には地盤に強度を持たせる「地盤改良」や、硬い地盤まで杭を打ち込んで建物を支える「杭基礎」などがあります。
布基礎とベタ基礎のどちらがより強度が強いとか、耐震性能が高いということではなく、その建物が建つ地盤にはどちらがより適しているか、ということが重要なのです。
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過去大地震の発生時には、木造住宅の倒壊被害が数多く確認されました。一方で、ほとんど被害を受けていないものも。この違いは一体どこからくるのでしょうか？
それは、建築時期。｢新耐震基準｣施行の前後、どちらに建てられた建物かで、受けた被害にも大きく差がでました。新耐震基準施行前に多く存在していた、築年数がたっている｢在来工法｣では、家屋倒壊やその下敷きになるといった被害が多くみられたのです。
※新耐震基準：１９８１年に施行された新しい耐震基準。
想定される程度の地震に対し建物の被害が軽くすむこと、そして万が一の大地震に対しても建物が倒壊しない被害にとどめ、「人命確保」を大きな目標と掲げた基準 |
｢在来工法という工法そのものが、ツーバイフォー工法と比べて耐震性能が劣っているということは？｣
結論からいうとありません。新耐震施行後の物件では、在来工法だから地震に耐えられなかった、ということはないのです。
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日本における伝統的な建て方であることから、「在来工法」と呼ばれています。柱、床、梁、小屋梁・桁材などに比較的太い木材を使用し、筋交いを入れて住宅を支え、壁をつける工法。柱や梁などの「軸材」を組むので、「軸組工法」とも呼ばれます。
好みの間取りや、サッシなど大きな開口部をもうけることもできたりして、レイアウトの自由度が高い点が魅力。熟練した職人さんによる建築が多いのも特徴ですね。
現在の法基準では、木造の柱と土台や梁や筋交いの接合部分を、決められた金具で固定しなくてはなりません。横揺れや建物のよじれを防ぐ筋交いの入れ方も、より強度を出せるようになっているのです。
最近の在来工法には、外壁に合板を張って建物の保温性向上、地震の揺れに対し強度を上げる改良工法・合理化工法などが増えてきています。
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木材断面が２インチ×４インチの建築材を基本としている北米の伝統工法。正式には「枠組壁工法」と呼ばれ、枠材と合板などの面材を組み合わせた壁で建物を構成する｢壁式工法｣です。
筋交いがないので壁内部に断熱材を入れやすく、断熱効果に優れています。壁で構成されているため室内に柱型がでてこないなど、すっきりしたレイアウトをとれるのも特徴。
どちらの工法を選ぶか、それはそれぞれの特徴と敷地の形状などの条件を照らし合わせて決めるのがよいでしょう。工法だけで耐震性を判断する必要はありません。 |
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昨今建築されている建物は、基本的に法規を遵守している物件であれば、構造的に大きな懸念はないといえます。むしろ重要なのは、｢当初の設計どおりにしっかり造られているかどうか｣なのです。
｢では、築年数がたっている新耐震基準前の建物は、どうなのか？｣
さくら事務所が行なっている建物調査（インスペクション）において、今住んでいる人や中古物件を買いたい人などからよく受ける相談です。
その建物が建っている地盤状況や規模によっても違いはあるものの、その多くには何らかの対処が必要でしょう。
だからといって長年住み続け、愛着ある住まいを簡単に建替えることはできないこともあるもの。金銭的な面からみても、困難なケースだってあるでしょう。
そこで考えたいのが、「耐震補強」。
その建物の弱点を補ってあげて、耐震性を向上させるのです。そのためにはまず、どこが弱点であるかの確認が必要。耐震診断によってその先に必要なものがみえてきます。
補強方法はその建物の状態などによっても異なりますが、さくら事務所の建物調査におけるアドバイスの一例をあげてみましょう。
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筋交いの補強 ：
建物のよじれや揺れを防ぐため、筋交いの箇所を増やしたり部材の寸法を変更するなど、より強度の高いものへ交換する。 |
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開口部補強
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サッシや玄関などの開口部は、壁自体の強度が低下する部位。この開口部廻りを補強することで、開口部がない壁と同等の強度にすることもできます。 |
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金物補強 ：
土台や梁、柱などを固定するための金物類の数を増やしたり、必要な箇所に増設することで、部材個々の強度を活かす。 |
これらの補強は、現在建てられている建物にもいずれ必要となってくるかもしれません。建物は、年月とともに各箇所が劣化していくものだからです。
劣化した箇所はもちろん、本格的に劣化してしまう前に、しっかりと適切なメンテナンス・維持管理を定期的に行なう必要があるでしょう。
安心して長く快適に住まうためには、まずはその建物自体を良く知ること。そこから、建物それぞれの特徴を活かすことが可能になってくるはず。
住まう人と建物との付き合い方が大切ですよ。
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